近年急速に普及しているキャッシュレス決済は、飲食店選びの要素にもなっています。

本記事では、キャッシュレス決済ができるかどうかが飲食店選びにどう影響しているのかについて、「飲食店での決済方法に関する調査（クレジットカードの知恵袋調べ）」を参考に紹介します。

アンケートではキャッシュレス決済をよく使うユーザーが過半数を超える

全国の男女を対象にしたインターネットでのアンケート「飲食店での決済方法に関する調査（クレジットカードの知恵袋調べ）」によると、飲食店でよく使う支払い方法として「キャッシュレス決済が多い」が46.2%、「キャッシュレス決済のみ」が8.1%で、

過半数を超える人がキャッシュレス決済をメインにしています。

キャッシュレス決済をよく使う理由としては、「ポイントが貯まるから」「会計がスムーズだから」など、お得感や利便性に関する項目が上がっていました。

キャッシュレス決済ができるかどうかはお店選びにも影響

同アンケートでは「飲食店を選ぶ際、キャッシュレス決済に対応しているかどうかは大きく関わっているか？」という質問も実施。

これに対し「とても大きく関わってくる」が18.4%、「やや関わってくる」が42.7%と6割を超える人がキャッシュレス決済ができるかどうかがお店選びに影響すると回答しました。

これは、6割の人が「キャッシュレス決済ができる店を優先的に選択する傾向がある」とも言い換えられ、キャッシュレス決済対応可否が集客に大きく影響することを示唆しています。

インバウンド集客ではキャッシュレス決済できるかがさらに重要に

キャッシュレス推進協議会「キャッシュレス・ロードマップ2023」によると、2021年時点での日本のキャッシュレス決済比率は32.5%です。

一方、海外の比率はさらに高く、訪日客が多い韓国は95.3%、中国は83.3%と、ほとんどの人がキャッシュレス決済を利用しています。

したがって、インバウンド集客を狙うのであれば、キャッシュレス決済への対応は必須ともいえる状態です。

特にアジアでは、QRコード決済もよく利用されています。

韓国では「Kakao Pay」、中国では「Alipay」「WeChat Pay」など、よく使われるQRコード決済の種類が異なるため、集客したいインバウンド客の特性に合わせて対応させるのも有効な対策です。

政府は、2025年6月までにキャッシュレス決済比率を4割程度まで引き上げるという目標を掲げています。

日本全体のキャッシュレス決済比率は今後も上昇していくと考えられるため、導入がまだの場合はこれを機に検討をはじめてみてください。

最後までお読みいただきありがとうございました。