インバウンド観光客は飲食店にとって売り上げに大きな影響を与える重要な存在です。
日本政府観光局(https://statistics.jnto.go.jp/graph/) のデータによると、コロナ禍で落ち込んだ訪日観光客数は2019年の7割水準まで回復し、入国制限が緩和された今後はさらに増加していくことが予想されます。今回の記事では飲食店が取り組めるインバウンド対策について紹介します。

まずはD X化です。EF Education Firstが公開している英語能力指数(https://www.efjapan.co.jp/epi/) に基づくと、日本人の英語力は111カ国中80位であり、日本の飲食店においては外国人とのコミュニケーションが一つの課題です。その対策としてデジタルツールの導入が一つの糸口になるでしょう。

「Mr. Menu」は上記の課題を解決するツールです。Greedy Cat Japan株式会社によって運営されているサービスで、訪日観光客が「飲食店を検索」→「多言語でのオーダー」→「電子決済」まですべてアプリ上で完結します。「Mr. Menu」は一風堂やスープストックトーキョーなど様々な飲食店で導入が進んでいます。
詳しくは (https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000061680.html) をご覧ください。

また、キャッシュレス決済も一つの対策として挙げられます。先進国ではキャッシュレス決済が進んでおり、特に韓国では94%のオンライン決済比率となっています。(https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/cashless_payment/pdf/2021_001_04_00.pdf 経済産業省 商務・サービスグループ キャッシュレス推進室のデータより引用)

特に、最近では「PayPay」が海外キャッシュレス決済サービスとの連携の拡大を発表しており飲食店でもペイペイなどのオンライン決済を導入することで、海外の決済サービスの利用者を集客することができるでしょう。

その他にも、「海外向けのグルメサイトへの登録」や「ヴィーガンやアレルギーに対応したメニューの導入」、「SNSを用いた店舗情報の発信」が重要なインバウンド対策として考えられます。また、「海外客向けに英語を用いた研修を行う」など人材面の対策もすぐに着手できることでしょう。
アフターコロナでインバウンドが急増している今がチャンスです。

今回は飲食店が取り組めるインバウンド対策を紹介させていただきました。
最後までお読みいただきありがとうございました。