日本の国民食として愛されるカレーですが、その専門店が今、経営の危機に直面しています。帝国データバンクの調査によると、2024年度のカレー店の倒産件数が過去最多を記録しました。
本記事では、カレー店を取り巻く厳しい状況と、その背景にある要因について紹介します。

カレー店倒産が2年連続で過去最多更新

帝国データバンクの調査によると、2024年度のカレー店（インド料理店含む）の倒産件数は13件に達し、2年連続で過去最多を更新しました。これは、小規模店の廃業や閉店を含めると、さらに多くの店舗が市場から撤退したことを示唆しています。

カレー店は、テイクアウトやデリバリーとの相性が良く、単身者からファミリー層まで幅広い人気を誇るメニューであるため、コロナ禍でも比較的堅調に推移していました。オーダーから提供までの時間の短さや、安価な食材調達が可能といった経営上のメリットも多く、個人店から大手チェーン、キッチンカーまで多様な形態の店舗が進出してきました。

【SNSで話題沸騰！売上アップの近道】
ターゲット層に響く！効果的なインフルエンサーマーケで売上UP

コメ価格3割上昇など、原材料高騰が経営を圧迫

しかし、欧風スパイスカレーのブームやデリバリー特需も落ち着いた2022年から2023年以降、経営が悪化するカレー店が増加しました。
特に、近年顕著なのが原材料費の高騰です。これまで安定していたコメの価格が急上昇し、過去5年間で1.4倍になりました。さらに、円安による輸入牛肉の高騰や天候不順による野菜価格の上昇も加わり、カレーの具材である肉・野菜も5年前から1.3倍に値上がりしています。

これにより、家庭でカレーライスを調理する際の費用を示す「カレーライス物価」は、2024年度に1食365円となり、過去10年で最高を更新しました。食材費だけでなく、光熱費や人件費といった店舗運営コストも上昇しており、中小カレー店の経営を圧迫する要因となっています。

【顧客管理と販促を自動化！売上を伸ばす魔法のアプリ】
顧客管理も販促も、これ一つで自動化！売上がグングン伸びる魔法のアプリ

インバウンド客増加も不安定な市場で今後の動向に注目

厳しい経営環境の中、カレー店では様々な対策が講じられています。近年は、「日本のカレー」を求めるインバウンド客が急増しており、一部の店舗では客数や客単価の向上に繋がっています。また、大手チェーン店はフードコートやロードサイドへの新規出店を積極的に進め、さらなる集客を図っています。

しかし、カレーに不可欠なスパイスの価格は中長期的にも高止まりが予想され、コメや野菜の価格も先行きが見通しにくい状況が続いています。ブームが一段落し、コスト高に直面するカレー業界が、今後どのようにこの困難を乗り越えていくのか、その動向が注目されます。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。